NPO法人、環境エネルギー政策研究所所長、飯田氏は地域からのエネルギーシフトを進めるために飛びまわっておられます。飯田氏は‟地域や国内から流れ出ていた化石燃料などのエネルギーコストの代わりに、自然エネルギーへの投資として地域内でお金を循環させることができる。”と謳い、‟現実的な政策を創発してその実現を図るとともに、新しい社会の方向に志を持った社会的起業や社会的金融を拡げてゆく実践をする、開かれた「社会変革プラットホーム」として、今後とも啓発活動を進めたい。”とおっしゃってます。
　住まわれる地域毎に見合った「再生可能エネルギー」を、そこに住まわれる地域の方々独自のスタイルで事業化して、地域内での資金の循環が行われる様になれば、新たな雇用が生まれ、そこに定住する若い力も増えるのではと思います。地域が自立した地域分散型のエネルギー社会を柱とした持続可能なエネルギー社会を目指すためには、行政や金融機関を巻き込んだプロジェクトが必要でしょうが、未来のエネルギー社会を創るために、今一度何が出来るのかを考えてみませんか。私たちの子孫のために！